- 3284
- 2026/09/09
- 時価
- 527億円
- PER 予
- 7.17倍
- 2014年以降
- 3.51-153.93倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2014年以降
- 0.53-2.99倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 5.94%
- ROE 予
- 14.09%
- ROA 予
- 3.7%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 163億3100万
- 2018年3月31日 +68.07%
- 274億4700万
個別
- 2017年3月31日
- 253億2100万
- 2018年3月31日 +28.23%
- 324億6800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない持株会社(連結財務諸表提出会社)における減価償却費であります。2018/06/25 16:07
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない持株会社(連結財務諸表提出会社)における増加額121百万円であります。
6 所有目的の変更により、有形固定資産の一部を販売用不動産及び仕掛販売用不動産に振替いたしましたが、この変更に伴うセグメント利益に与える影響はありません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額は、セグメント間取引消去額△43百万円、各報告セグメントに配分出来ない額9,088百万円及び各報告セグメントに配分していない持株会社(連結財務諸表提出会社)の資産17,940百万円であります。
4 減価償却費の調整額は、各報告セグメントに配分していない持株会社(連結財務諸表提出会社)における減価償却費等であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない持株会社(連結財務諸表提出会社)における増加額119百万円であります。
6 所有目的の変更により、有形固定資産の一部を販売用不動産に振替いたしましたが、この変更に伴うセグメント利益に与える影響はありません。
7 所有目的の変更により、販売用不動産及び仕掛販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしましたが、この変更に伴うセグメント利益に与える影響はありません。2018/06/25 16:07 - #3 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記
- (有形固定資産から販売用不動産への振替)2018/06/25 16:07
所有目的の変更により、有形固定資産の一部を販売用不動産及び仕掛販売用不動産に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。 - #4 保有目的の変更による販売用不動産から固定資産への振替に関する注記
- (追加情報)2018/06/25 16:07
(販売用不動産から有形固定資産への振替)
所有目的の変更により、販売用不動産及び仕掛販売用不動産の一部を有形固定資産に振替いたしました。その内容は以下のとおりであります。 - #5 固定資産の減価償却の方法
- (3)固定資産の減価償却方法2018/06/25 16:07
① 有形固定資産 建物(建物附属設備を除く)・・・定額法その他 ・・・定率法なお、主な耐用年数は、建物8~24年、車両運搬具6年、工具、器具及び備品2~20年であります。平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。 ② 無形固定資産 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。 - #6 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容
2018/06/25 16:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 -百万円 20百万円 土地 -百万円 8百万円 計 -百万円 28百万円 - #7 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容
2018/06/25 16:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 11百万円 -百万円 土地 34百万円 67百万円 計 45百万円 67百万円 - #8 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容
2018/06/25 16:07前連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)当連結会計年度
(自 平成29年4月1日
至 平成30年3月31日)建物及び構築物 20百万円 1百万円 工具、器具及び備品 3百万円 0百万円 その他 4百万円 -百万円 計 29百万円 1百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産の当期増加額のうち主なものは、本社レイアウト変更によるものであります。
2 無形固定資産の当期増加額のうち主なものは、基幹システム作成によるものであります。2018/06/25 16:07 - #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに㈱スポーツアカデミーを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに㈱スポーツアカデミーの取得価額と㈱スポーツアカデミー取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2018/06/25 16:07
株式の取得により新たに㈱宮の森スポーツを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに㈱宮の森スポーツの取得価額と㈱宮の森スポーツ取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。流動資産 152 百万円 固定資産 532 百万円 のれん 782 百万円
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)流動資産 771 百万円 固定資産 668 百万円 のれん 342 百万円 - #11 減損損失累計額の表示に関する注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減損損失累計額2018/06/25 16:07
減価償却累計額には、減損損失累計額が含まれております。 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)キャッシュ・フローの状況2018/06/25 16:07
当連結会計年度におきまして、たな卸資産の取得等に伴う営業活動によるキャッシュ・フローの減少及び有形固定資産の取得等に伴う投資活動によるキャッシュ・フローの減少が、借入れ等の財務活動によるキャッシュ・フローの増加を下回ったことにより、現金及び現金同等物が87億36百万円増加し、その残高が301億20百万円となりました。
① 営業活動によるキャッシュ・フロー - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物8~50年、機械装置及び運搬具6年、工具、器具及び備品2~20年であります。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/25 16:07 - #14 重要な非資金取引の内容(連結)
- 3 重要な非資金取引の内容2018/06/25 16:07
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 保有目的の変更による、販売用不動産より有形固定資産への振替額 -百万円 450百万円 保有目的の変更による、仕掛販売用不動産より有形固定資産への振替額 -百万円 1,546百万円 保有目的の変更による、有形固定資産より販売用不動産への振替額 1,633百万円 2,423百万円 保有目的の変更による、有形固定資産より仕掛販売用不動産への振替額 5,767百万円 -百万円