クロス・マーケティンググループ（3675）の利益剰余金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年6月30日: 17億895万
2013年9月30日 +2.56%: 17億5270万
2013年12月31日 +9.38%: 19億1714万
2014年3月31日 +10.14%: 21億1147万
2014年6月30日 -5.3%: 19億9954万
2014年9月30日 -0.12%: 19億9714万
2014年12月31日 +6.55%: 21億2802万
2015年3月31日 +18.47%: 25億2115万
2015年6月30日 -1.12%: 24億9294万
2015年9月30日 -0.6%: 24億7806万
2015年12月31日 +5.69%: 26億1894万
2016年3月31日 +2.89%: 26億9470万
2016年6月30日 -1.28%: 26億6025万
2016年9月30日 +8.19%: 28億7821万
2016年12月31日 +14.97%: 33億906万
2017年3月31日 +8.18%: 35億7990万
2017年6月30日 -14.35%: 30億6620万
2017年9月30日 -23.91%: 23億3306万
2017年12月31日 +6.47%: 24億8392万
2018年3月31日 +8.56%: 26億9647万
2018年6月30日 -2.59%: 26億2652万
2018年9月30日 +0.52%: 26億4019万
2018年12月31日 +9.75%: 28億9772万
2019年3月31日 +4.61%: 30億3135万
2019年6月30日 -37.84%: 18億8438万
2019年9月30日 -1.66%: 18億5319万
2019年12月31日 +24.2%: 23億173万
2020年3月31日 +8.27%: 24億9207万
2020年6月30日 -8.75%: 22億7391万
2020年9月30日 +1.2%: 23億122万
2020年12月31日 +15.05%: 26億4765万
2021年3月31日 +16.37%: 30億8103万
2021年6月30日 +1.49%: 31億2679万
2021年9月30日 +6.52%: 33億3059万
2021年12月31日 +25.32%: 41億7398万
2022年3月31日 +14.67%: 47億8650万
2022年6月30日 -5.21%: 45億3733万
2022年9月30日 +4.9%: 47億5960万
2022年12月31日 +9.19%: 51億9682万
2023年3月31日 +7.08%: 55億6460万
2023年6月30日 -4.38%: 53億2069万
2023年9月30日 -4.71%: 50億7034万
2023年12月31日 +14.04%: 57億8227万
2024年3月31日 +4.89%: 60億6518万
2024年6月30日 +3.43%: 62億7321万
2024年9月30日 +0.27%: 62億8989万
2024年12月31日 +10.11%: 69億2556万
2025年3月31日 +6.18%: 73億5368万
2025年6月30日 +0.25%: 73億7194万
2025年9月30日 -0.18%: 73億5900万
2025年12月31日 +8.22%: 79億6377万
2026年3月31日 +5.41%: 83億9499万

個別

2013年12月31日: 6457万
2014年12月31日 +52.79%: 9866万
2015年12月31日 +84.63%: 1億8215万
2016年12月31日 +254.93%: 6億4652万
2017年12月31日 +3.93%: 6億7190万
2018年12月31日 +84.92%: 12億4248万
2019年12月31日 -39.91%: 7億4662万
2020年12月31日 -8.04%: 6億8660万
2021年6月30日 -32.01%: 4億6679万
2022年6月30日 +30.09%: 6億727万
2023年6月30日 +25.71%: 7億6343万
2024年6月30日 +140.45%: 18億3563万
2025年6月30日 +9.36%: 20億740万

有報情報

#1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）: 分法を適用しない関連会社名
持分法非適用関連会社
株式会社gr.a.m 他1社
(持分法を適用しない理由)
持分法を適用しない関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2025/09/24 15:32
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 負債については、流動負債が5,417百万円(前連結会計年度末比451百万円減)となりました。主な項目としては、買掛金1,228百万円、1年内返済予定の長期借入金1,097百万円、短期借入金486百万円となっております。固定負債は3,017百万円(同662百万円減)となりました。主な項目としては、長期借入金2,666百万円となっております。その結果、負債は8,434百万円(同1,113百万円減)となりました。
純資産は7,987百万円(前連結会計年度末比905百万円増)となりました。主な項目としては利益剰余金が7,372百万円となっております。
② キャッシュ・フローの状況
2025/09/24 15:32
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (持分法を適用しない理由)
持分法を適用しない関連会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
3 連結子会社の事業年度等に関する事項
2025/09/24 15:32