有価証券報告書-第9期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～5年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。