有価証券報告書-第8期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8年〜15年
工具、器具及び備品 3年〜5年
無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。