有価証券報告書-第15期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「未収入金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」81,164千円、「その他」82千円は、「流動資産」の「その他」81,246千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「敷金及び保証金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」295,943千円は、「投資その他の資産」の「その他」295,943千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第33条に基づくものであります。
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「長期未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「長期未払金」14,662千円は、「固定負債」の「その他」14,662千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第53条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度の損益計算書において、区分掲記していた「受取利息」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」433千円、「その他」1,114千円は、「営業外収益」の「その他」1,548千円として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(貸借対照表関係)
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「未収入金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「流動資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「未収入金」81,164千円、「その他」82千円は、「流動資産」の「その他」81,246千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第19条に基づくものであります。
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「敷金及び保証金」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「投資その他の資産」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」に表示していた「敷金及び保証金」295,943千円は、「投資その他の資産」の「その他」295,943千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第33条に基づくものであります。
前事業年度の貸借対照表において、区分掲記していた「長期未払金」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「固定負債」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」に表示していた「長期未払金」14,662千円は、「固定負債」の「その他」14,662千円として組み替えております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第53条に基づくものであります。
(損益計算書関係)
前事業年度の損益計算書において、区分掲記していた「受取利息」は金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「営業外収益」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取利息」433千円、「その他」1,114千円は、「営業外収益」の「その他」1,548千円として組み替えております。
以下の事項について、記載を省略しております。
財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。