- 3186
- 2026/09/10
- 時価
- 2377億円
- PER 予
- 13.47倍
- 2013年以降
- 3.34-32.08倍
(2013-2025年) - PBR
- 2.72倍
- 2013年以降
- 0.8-5.25倍
(2013-2025年) - 配当 予
- 1.7%
- ROE 予
- 20.17%
- ROA 予
- 6.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2014年11月30日
- 35億4196万
- 2015年11月30日 +41.57%
- 50億1424万
個別
- 2014年11月30日
- 35億4315万
- 2015年11月30日 +41.19%
- 50億271万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2016/02/24 15:40
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2016/02/24 15:40
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/02/24 15:40
(単位:千円) - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注) 前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/02/24 15:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成26年11月30日) 当事業年度(平成27年11月30日) 流動資産-繰延税金資産 79,874 千円 114,827 千円 固定資産-繰延税金資産 28,821 千円 - 千円 固定資産-繰延税金負債 - 千円 △15,507 千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2016/02/24 15:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年11月30日) 当連結会計年度(平成27年11月30日) 流動資産-繰延税金資産 80,647 千円 116,305 千円 固定資産-繰延税金資産 25,081 千円 - 千円 固定負債-繰延税金負債 - 千円 △21,685 千円
- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は前連結会計年度末に比べ4億19百万円増加し、128億45百万円となりました。主な要因は商品が19億43百万円増加した一方、売掛金が8億21百万円減少したこと及び現金及び預金が5億83百万円減少したことによるものであります。2016/02/24 15:40
固定資産は前連結会計年度末に比べ14億72百万円増加し、50億14百万円となりました。主な要因は新規出店等により、建物及び構築物が7億21百万円増加したこと、新規出店に係る建設仮勘定が2億25百万円増加したこと及び差入保証金が1億25百万円増加したことによるものであります。
流動負債は前連結会計年度末に比べ17億93百万円減少し、73億39百万円となりました。主な要因は短期借入金が28億34百万円減少した一方、1年内返済予定の長期借入金が5億29百万円増加したことによるものであります。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (3) 当該資産除去債務の総額の増減2016/02/24 15:40
前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日) 期首残高 187,636 千円 232,988 千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 54,832 千円 75,528 千円 時の経過による調整額 2,914 千円 3,510 千円 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/02/24 15:40
① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
建物は定額法(建物附属設備を除く)、その他の固定資産は定率法を採用しております。