有価証券報告書-第90期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 10年～39年
構築物 10年～20年
車両運搬具 4年～6年
工具、器具及び備品 2年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
のれん 5年
自社利用のソフトウェア 5年
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。