有価証券報告書-第35期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)
(表示方法の変更)
財務諸表等規則第121条に定める第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書関係注記)
前事業年度において、注記事項「損益計算書関係」の「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」に記載しておりました「法定福利費」「業務委託費及び顧問料」及び「消耗品費及びライセンス費用」は、科目を掲記すべき数値基準が、販売費及び一般管理費の100分の5を超える場合から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より記載を省略しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示していた「法定福利費」24,636千円、「業務委託費及び顧問料」48,045千円、「消耗品費及びライセンス費用」17,104千円は記載を省略しております。
財務諸表等規則第121条に定める第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。
(損益計算書関係注記)
前事業年度において、注記事項「損益計算書関係」の「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」に記載しておりました「法定福利費」「業務委託費及び顧問料」及び「消耗品費及びライセンス費用」は、科目を掲記すべき数値基準が、販売費及び一般管理費の100分の5を超える場合から、100分の10を超える場合に緩和されたため、当事業年度より記載を省略しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において、販売費及び一般管理費に表示していた「法定福利費」24,636千円、「業務委託費及び顧問料」48,045千円、「消耗品費及びライセンス費用」17,104千円は記載を省略しております。