有価証券報告書-第11期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く) 定額法
発電事業用資産及び
エネルギーマネジメント事業用資産 定額法
その他 定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～25年
機械装置 6～12年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用ソフトウエア 5年