有価証券報告書-第14期(平成29年1月1日-平成29年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで「流動資産」に区分掲記しておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「流動資産」の「未収消費税等」に表示していた295,556千円、「その他」に表示していた830,699千円は、「その他」1,126,255千円として組替えております。
前連結会計年度まで「有形固定資産」に区分掲記しておりました「建設仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「有形固定資産」の「建設仮勘定」に表示していた2,361千円、「その他」に表示していた51,672千円は、「その他」54,033千円として組替えております。
前連結会計年度まで「流動負債」の「その他」に含めて表示しておりました「預り金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「流動負債」の「その他」として表示していた420,951千円は、「預り金」222,385千円、「その他」198,566千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に表示していた22,073千円は、「補助金収入」6,086千円、「その他」15,987千円として組替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで「流動資産」に区分掲記しておりました「未収消費税等」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、「流動資産」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「流動資産」の「未収消費税等」に表示していた295,556千円、「その他」に表示していた830,699千円は、「その他」1,126,255千円として組替えております。
前連結会計年度まで「有形固定資産」に区分掲記しておりました「建設仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より、「有形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「有形固定資産」の「建設仮勘定」に表示していた2,361千円、「その他」に表示していた51,672千円は、「その他」54,033千円として組替えております。
前連結会計年度まで「流動負債」の「その他」に含めて表示しておりました「預り金」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において「流動負債」の「その他」として表示していた420,951千円は、「預り金」222,385千円、「その他」198,566千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで「営業外収益」の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に表示していた22,073千円は、「補助金収入」6,086千円、「その他」15,987千円として組替えております。