有価証券報告書-第11期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで「投資その他の資産」を一括して表示しておりましたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。なお、前連結会計年度の「投資有価証券」は5,000千円、「関係会社株式」は16,112千円であります。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。なお、前連結会計年度の「補助金収入」は722千円であります。また、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。なお、前連結会計年度の「支払手数料」は9,806千円であります。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度まで「投資その他の資産」を一括して表示しておりましたが、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。なお、前連結会計年度の「投資有価証券」は5,000千円、「関係会社株式」は16,112千円であります。
(連結損益計算書)
前連結会計年度まで営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「補助金収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。なお、前連結会計年度の「補助金収入」は722千円であります。また、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「支払手数料」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記いたしました。なお、前連結会計年度の「支払手数料」は9,806千円であります。