メディアドゥ(3678)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2017年5月31日
- 9356万
- 2017年8月31日 -6.07%
- 8789万
- 2017年11月30日 +20%
- 1億546万
- 2018年2月28日 -46.64%
- 5627万
- 2018年5月31日 +24.84%
- 7025万
- 2018年8月31日 -9.56%
- 6353万
- 2018年11月30日 +26.71%
- 8050万
- 2019年2月28日 +217.56%
- 2億5565万
- 2019年5月31日 +54.91%
- 3億9602万
- 2019年8月31日 -62.8%
- 1億4733万
- 2019年11月30日 -4.78%
- 1億4030万
- 2020年2月29日 +215.75%
- 4億4300万
- 2020年5月31日 -14.67%
- 3億7800万
- 2020年8月31日 +27.25%
- 4億8100万
- 2020年11月30日 -43.24%
- 2億7300万
- 2021年2月28日 -27.47%
- 1億9800万
- 2021年5月31日 ±0%
- 1億9800万
- 2021年8月31日 -6.06%
- 1億8600万
- 2021年11月30日 +18.82%
- 2億2100万
- 2022年2月28日 -13.57%
- 1億9100万
- 2022年5月31日 +56.02%
- 2億9800万
- 2022年8月31日 +41.28%
- 4億2100万
- 2022年11月30日 -4.28%
- 4億300万
- 2023年2月28日 -70.72%
- 1億1800万
- 2023年5月31日 +1.69%
- 1億2000万
- 2023年8月31日 +12.5%
- 1億3500万
- 2023年11月30日 -2.96%
- 1億3100万
- 2024年2月29日 +48.85%
- 1億9500万
- 2024年5月31日 ±0%
- 1億9500万
- 2024年8月31日 -24.62%
- 1億4700万
- 2024年11月30日 +15.65%
- 1億7000万
- 2025年2月28日 -25.29%
- 1億2700万
- 2025年5月31日 -7.87%
- 1億1700万
- 2025年8月31日 +17.09%
- 1億3700万
- 2025年11月30日 +40.88%
- 1億9300万
- 2026年2月28日 +3.11%
- 1億9900万
個別
- 2016年8月31日
- 1302万
- 2016年11月30日 +736.61%
- 1億894万
- 2017年2月28日 +0.19%
- 1億915万
- 2018年2月28日 -48.45%
- 5627万
- 2019年2月28日 +354.31%
- 2億5565万
- 2020年2月29日 +73.28%
- 4億4300万
- 2021年2月28日 -55.3%
- 1億9800万
- 2022年2月28日 -11.11%
- 1億7600万
- 2023年2月28日 -46.02%
- 9500万
- 2024年2月29日 +56.84%
- 1億4900万
- 2025年2月28日 -38.93%
- 9100万
- 2026年2月28日 +83.52%
- 1億6700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/05/28 15:10
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 法人税等及び税効果額 29 △12 その他有価証券評価差額金 △65 71 為替換算調整勘定: - #2 会計方針に関する事項(連結)
- (6)重要な外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準2026/05/28 15:10
外貨建その他有価証券は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部におけるその他有価証券評価差額金に含めて計上しております。
在外子会社等の資産及び負債は、在外子会社等の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、収益及び費用は期中平均相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/28 15:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 資産除去債務に対応する除去費用 △15 △12 その他有価証券評価差額金 △14 △29 その他 △0 △1
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/28 15:10
(注)前連結会計年度から評価性引当額が352百万円減少しております。この減少の主な内容は、アルトラエンタテインメント株式会社及びジャイブ株式会社が連結の範囲から除外されたことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 資産除去債務に対応する除去費用 △22 △16 その他有価証券評価差額金 △40 △53 その他 △0 △1
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 5.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準2026/05/28 15:10
外貨建その他有価証券は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部におけるその他有価証券評価差額金に含めて計上しております。 - #6 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ② 期首残高から期末残高への調整表2026/05/28 15:10
③ 時価の評価プロセスの説明投資有価証券 その他有価証券 社債 損益に計上(投資有価証券評価損) △43 その他の包括利益に計上(その他有価証券評価差額金) 2 期末残高 410
レベル3に分類した金融商品については、評価担当者が対象となる金融商品の性質、特性及びリスクを適切に反映できる評価方法を決定し、用いられた評価技法及びインプットの妥当性を確認のうえ、時価を算定しております。また、時価の算定結果については経理部門責任者が承認しております。