- 6090
- 2026/08/28
- 時価
- 37億円
- PER 予
- 19.96倍
- 2014年以降
- 赤字-15179.49倍
(2014-2026年) - PBR
- 1.86倍
- 2014年以降
- 1.51-19.78倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 2.88%
- ROE 予
- 9.3%
- ROA 予
- 7.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2024年6月30日
- 8635万
- 2025年6月30日 +3.37%
- 8925万
個別
- 2024年6月30日
- 8635万
- 2025年6月30日 +3.37%
- 8925万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/09/22 9:28
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 給与手当 145,514 153,764 賞与引当金繰入額 33,362 33,261 支払報酬料 36,467 38,207 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
c 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~15年
工具、器具及び備品 2年~12年2025/09/22 9:28 - #3 引当金明細表(連結)
- 2025/09/22 9:28
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 86,351 89,257 86,351 89,257 貸倒引当金 - 9,746 - 9,746 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/22 9:28
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 未払事業税 1,917千円 2,290千円 賞与引当金 26,302 27,187 未払法定福利費 3,979 4,089
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/09/22 9:28
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 未払事業税 1,917千円 2,290千円 賞与引当金 26,302 27,187 未払法定福利費 3,979 4,089
前連結会計年度において繰延税金資産の「その他」に含めておりました「貸倒引当金繰入超過額」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
a 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
c 原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3年~15年
工具、器具及び備品 2年~12年2025/09/22 9:28