- 6085
- 2026/09/04
- 時価
- 186億円
- PER 予
- 489.16倍
- 2014年以降
- 赤字-213.17倍
(2014-2026年) - PBR
- -46.15倍
- 2014年以降
- 赤字-71.72倍
(2014-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -9.43%
- ROA 予
- 9.72%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
アーキテクツ・スタジオ・ジャパン(6085)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2021年12月31日
- 221万
- 2022年3月31日 -5.11%
- 209万
- 2022年6月30日 -5.34%
- 198万
- 2022年9月30日 +36.32%
- 270万
- 2022年12月31日 -5.76%
- 255万
- 2023年3月31日 -6.16%
- 239万
- 2023年6月30日 -6.52%
- 223万
- 2023年9月30日 -6.97%
- 208万
- 2023年12月31日 -7.5%
- 192万
個別
- 2013年3月31日
- 6555万
- 2013年9月30日 -4.85%
- 6237万
- 2013年12月31日 -3.06%
- 6046万
- 2014年3月31日 +7.95%
- 6527万
- 2014年6月30日 -9.1%
- 5933万
- 2014年9月30日 +0.35%
- 5954万
- 2014年12月31日 -8.64%
- 5439万
- 2015年3月31日 -8.46%
- 4979万
- 2015年6月30日 -10.81%
- 4441万
- 2015年9月30日 -5.59%
- 4193万
- 2015年12月31日 -13.2%
- 3639万
- 2016年3月31日 +78.61%
- 6500万
- 2016年6月30日 -8.37%
- 5956万
- 2016年9月30日 -9.32%
- 5401万
- 2016年12月31日 -53.68%
- 2501万
- 2017年3月31日 +65.24%
- 4134万
- 2017年6月30日 -7.98%
- 3804万
- 2017年9月30日 -8.54%
- 3479万
- 2017年12月31日 +30.39%
- 4536万
- 2018年9月30日 -97.39%
- 118万
- 2018年12月31日 +254.98%
- 420万
- 2019年3月31日 +297.69%
- 1671万
- 2019年6月30日 -5.13%
- 1585万
- 2019年9月30日 -5.4%
- 1500万
- 2019年12月31日 +38.95%
- 2084万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社では、経営の効率化、受注確率や生産性の向上等を目的として、独自開発したA-POS(情報管理システム)、COSNAVI(建築家対応積算ソフト)の基幹情報システムを構築しております。しかしながら、これらの情報システムに何らかの予期せぬ不具合やコンピュータウイルス等でシステムダウンやシステム障害が発生した場合は、ASJ建築家ネットワークの事業運営に支障が生じ、当社の事業及び業績に影響を与える可能性があります。2026/05/28 15:11
当社グループは当該リスクへの対応策として、当該基幹情報システムのハードウエアの構成やソフトウエアの開発プロセス等において、システムダウンやシステム障害等の発生を防止する諸施策を講じております。
(5) 個人情報の管理について - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの資金需要の主なものは、運転資金と設備投資資金であります。2026/05/28 15:11
運転資金は、主に人件費、販売促進費、建物賃借料等の販売費及び一般管理費によるものであります。また、設備投資資金は事業運営に係る基幹システム開発及び社内業務効率化のためのシステム開発等を目的としたソフトウエア開発費用であります。
当社グループは、運転資金と設備投資資金については、自己資金により充当いたしました。 - #3 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/05/28 15:11
当連結会計年度において、6,384千円の設備投資を実施いたしました。その主な内容は、社内業務効率化のためのシステム開発並びにASJ建築家ネットワーク事業における加盟店運営業務効率化のためのソフトウエアの開発を目的とした情報システム構築等であります。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。
なお、セグメントごとの設備投資等について示すと、次のとおりであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2026/05/28 15:11
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準