シグマクシスHD（6088）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年3月31日: 2億6009万
2015年6月30日 +131.31%: 6億161万
2015年9月30日 -1.23%: 5億9420万
2015年12月31日 -7.31%: 5億5078万
2016年3月31日 -14.27%: 4億7220万
2016年6月30日 -7.83%: 4億3525万
2016年9月30日 -7.67%: 4億188万
2016年12月31日 -5.84%: 3億7841万
2017年3月31日 -37.32%: 2億3718万
2017年6月30日 +12.21%: 2億6614万
2017年9月30日 -7.18%: 2億4704万
2017年12月31日 -9.67%: 2億2315万
2018年3月31日 -0.42%: 2億2221万
2018年6月30日 -6.72%: 2億728万
2018年9月30日 -10.61%: 1億8528万
2018年12月31日 +52.9%: 2億8329万
2019年3月31日 -3.7%: 2億7282万
2019年6月30日 +10.98%: 3億279万
2019年9月30日 +23.61%: 3億7427万
2019年12月31日 -6.53%: 3億4984万
2020年3月31日 -28.21%: 2億5115万
2020年6月30日 -1.18%: 2億4819万
2020年9月30日 -0.12%: 2億4789万
2020年12月31日 -0.88%: 2億4571万
2021年3月31日 +33.22%: 3億2734万
2021年6月30日 -6.17%: 3億715万
2021年9月30日 -5.39%: 2億9060万
2021年12月31日 -7.67%: 2億6830万
2022年3月31日 -9.98%: 2億4152万
2022年6月30日 -5.36%: 2億2858万
2022年9月30日 +101.94%: 4億6160万
2022年12月31日 -5.8%: 4億3483万
2023年3月31日 -7.79%: 4億94万
2023年6月30日 -7.29%: 3億7171万
2023年9月30日 -9.02%: 3億3819万
2023年12月31日 -6.93%: 3億1474万
2024年3月31日 +4.78%: 3億2979万
2024年6月30日 -3.74%: 3億1744万
2024年9月30日 -5.57%: 2億9976万
2024年12月31日 -9.54%: 2億7116万
2025年3月31日 -9.69%: 2億4488万
2025年6月30日 -3.02%: 2億3749万
2025年9月30日 +2.17%: 2億4266万
2025年12月31日 -1.31%: 2億3947万
2026年3月31日 +18.78%: 2億8445万

個別

2013年3月31日: 2億8464万
2014年3月31日 -8.62%: 2億6009万
2015年3月31日 -0%: 2億6009万
2016年3月31日 +81.55%: 4億7220万
2017年3月31日 -49.77%: 2億3718万
2018年3月31日 -6.31%: 2億2221万
2019年3月31日 +22.78%: 2億7282万
2020年3月31日 -23.05%: 2億995万
2021年3月31日 +40.56%: 2億9511万
2022年3月31日 -18.16%: 2億4152万
2023年3月31日 +66.01%: 4億94万
2024年3月31日 -17.75%: 3億2979万
2025年3月31日 -25.75%: 2億4488万
2026年3月31日 +16.16%: 2億8445万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: ②無形固定資産
自社利用のソフトウエア
定額法を採用しております。
2026/06/23 15:31
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
建物建物等の購入 214,767千円
建設仮勘定施設利用権付区分所有不動産の購入 356,327千円
ソフトウエア社内システムの開発費用 158,013千円2026/06/23 15:31
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 有形固定資産、無形固定資産は耐用年数に応じて減価償却を行っております。
また、有形固定資産、無形固定資産は少なくとも1年に1回は減損の判定を行っており、減損が生じた場合には減損損失を認識します。当連結会計年度末の計上額には問題はないと判断しておりますが、デジタルテクノロジーの進展が著しい状況において、特にソフトウエアに関して突然の機能的減価が生じるリスクがあります。
オフィスの原状回復費用及び利用期間を見積り、費用計上を行っております。オフィスの原状回復費用は不動産オーナー等の見積り額、利用期間については不動産賃貸借契約における残存期間と仮定しております。したがって、工事費用の変動により原状回復費用が変動する可能性や、予定利用期間の変更(オフィス賃貸借契約の延長など)により費用計上額が変動(オフィス賃貸借契約を延長する場合は延長した期間に応じて計上)する可能性があります。
2026/06/23 15:31
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2)無形固定資産
自社利用のソフトウエア
定額法を採用しております。
2026/06/23 15:31