有価証券報告書-第8期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
主な耐用年数
建物 15年~18年
工具、器具及び備品 2年~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
主な耐用年数
自社利用のソフトウエア 定額法 5年
販売用のソフトウエア
見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
主な耐用年数
建物 15年~18年
工具、器具及び備品 2年~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
主な耐用年数
自社利用のソフトウエア 定額法 5年
販売用のソフトウエア
見込販売数量に基づく償却額と残存有効期間(3年以内)に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法