ダイキアクシス（4245）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 住宅機器関連の推移 - 全期間
連結
- 2013年9月30日
- 1億7419万
- 2014年3月31日 -6.73%
- 1億6246万
- 2014年6月30日 +78.67%
- 2億9027万
- 2014年9月30日 +17.3%
- 3億4049万
- 2015年3月31日 -38.94%
- 2億790万
- 2015年6月30日 +55.03%
- 3億2231万
- 2015年9月30日 +29.73%
- 4億1813万
- 2016年3月31日 -50.8%
- 2億574万
- 2016年6月30日 +27.49%
- 2億6229万
- 2016年9月30日 +26.1%
- 3億3075万
- 2017年3月31日 -49.7%
- 1億6637万
- 2017年6月30日 +61.71%
- 2億6904万
- 2017年9月30日 +38.45%
- 3億7250万
- 2018年3月31日 -55.84%
- 1億6449万
- 2018年6月30日 +87.64%
- 3億866万
- 2018年9月30日 +35.1%
- 4億1699万
- 2019年3月31日 -78.49%
- 8968万
- 2019年6月30日 +126.56%
- 2億320万
- 2019年9月30日 +59.26%
- 3億2362万
- 2020年3月31日 -61.9%
- 1億2330万
- 2020年6月30日 +115.85%
- 2億6614万
- 2020年9月30日 +12.69%
- 2億9991万
- 2021年3月31日 -34.3%
- 1億9704万
- 2021年6月30日 +48.78%
- 2億9316万
- 2021年9月30日 +20.84%
- 3億5426万
- 2022年3月31日 -66.97%
- 1億1700万
- 2022年6月30日 +92.31%
- 2億2500万
- 2022年9月30日 +4.44%
- 2億3500万
- 2023年3月31日 -79.57%
- 4800万
- 2023年6月30日 +266.67%
- 1億7600万
- 2023年9月30日 +15.34%
- 2億300万
- 2024年3月31日 -79.31%
- 4200万
- 2024年6月30日 +514.29%
- 2億5800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 住宅機器関連事業
・水回りを軸とした住宅関連商材の卸売
・内外装資材・冷凍冷蔵設備・空調設備・住宅サッシ等の施工・販売
・農業温室の施工2025/03/28 16:40 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- ① 商品及び製品の販売2025/03/28 16:40
環境機器関連事業においては浄化槽・排水処理システム事業及び地下水飲料化事業、住宅機器関連事業においては住宅設備・建築資材等の販売及びホームセンター向けリテール商材の販売、再生可能エネルギー関連事業においては太陽光・小形風力発電事業、バイオディーゼル燃料関連事業及び水熱処理事業にて販売取引を行っております。これらの販売については、主として顧客に商品及び製品それぞれを引き渡した時点で、顧客に商品及び製品の法的所有権、物理的占有、商品及び製品の所有に伴うリスク及び経済価値が移転し、支払を受ける権利が確定するため、その時点で収益を認識しております。ただし、当該国内の販売については、出荷時点で収益を認識しております。
取引の対価は、履行義務を充足してから主として1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。 - #3 従業員の状況（連結）
- 2024年12月31日現在2025/03/28 16:40
(注) 1.従業員数は就業人員(グループ外から当社グループへの出向者及び常用パートを含んでおります。)であります。セグメントの名称 従業員数(名) 環境機器関連事業 742 (214) 住宅機器関連事業 192 ( 26) 再生可能エネルギー関連事業 57 ( 10)
2.パートタイマー及び契約社員は、( )内に外数で記載しております。 - #4 株式の保有状況（連結）
- 特定投資株式2025/03/28 16:40
(注)1.保有銘柄数が60銘柄に満たないため、貸借対照表計上額が資本金額の100分の1以下でありますが、保有する特定投資株式の全ての銘柄について記載しております。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(株) 株式数(株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) TOTO株式会社 17,196 15,426 住宅機器関連事業において同社との良好な関係維持、取引の強化及び事業の拡大を図るために保有しております。株式数の増加は、取引先持株会を通じた株式の取得によるものです。 無 65 57 株式会社ノザワ 25,500 25,500 住宅機器関連事業において同社との良好な関係維持、取引の強化及び事業の拡大を図るために保有しております。 無 21 22 ダントーホールディングス株式会社 20,400 20,400 住宅機器関連事業において同社との良好な関係維持、取引の強化及び事業の拡大を図るために保有しております。 無 6 18 6 4 大東建託株式会社 317 301 住宅機器関連事業において同社との良好な関係維持、取引の強化及び事業の拡大を図るために保有しております。株式数の増加は、取引先持株会を通じた株式の取得によるものです。 無 5 4
2.定量的な保有効果については記載が困難でありますが、当社では、定期的に経済合理性や保有意義等を検証し、必要な対応を実施しております。なお、経済合理性については、取引状況、株式の投資利回りと当社資本コストとの比較等により検証しております。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ・環境機器関連事業では今までスポットでの受注となっていた長期大規模修繕工事などについて当社から積極的に提案営業を行っていくことで、ストックビジネスをさらに拡大させ、安定した利益成長を図ります。2025/03/28 16:40
・住宅機器関連事業では、中核事業として利益追求を進めるため、「モノを売る」という卸売のモデルから「課題解決を売る」というソリューション型に転換を図り、利益基盤を増強いたします。
■ 再生可能エネルギー事業の拡大 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 6%
セグメント利益(営業利益) 14億24百万円 20億29百万円 +6億5百万円 +42025/03/28 16:40 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
① 商品及び製品の販売2025/03/28 16:40
環境機器関連事業においては浄化槽・排水処理システム事業及び地下水飲料化事業、住宅機器関連事業においては住宅設備・建築資材等の販売及びホームセンター向けリテール商材の販売にて販売取引を行っております。これらの販売については、主として顧客に商品及び製品それぞれを引き渡した時点で、顧客に商品及び製品の法的所有権、物理的占有、商品及び製品の所有に伴うリスク及び経済価値が移転し、支払を受ける権利が確定するため、その時点で収益を認識しております。ただし、当該国内の販売については、出荷時点で収益を認識しております。 取引の対価は、履行義務を充足してから主として1年以内に受領しており、重大な金融要素は含んでおりません。
② 工事契約IRBANK 採用情報
フルスタックエンジニア
- 10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
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