ソフトウエア

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 「その他」の金額は、社内利用のソフトウエアに係るものであります。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)

2018/06/20 15:59

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～10年
車両運搬具 6年
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法(3年～8年)を適用しております。
(2) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却2018/06/20 15:59

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

基幹システムの追加開発に係る取得				ソフトウエア	50百万円

2018/06/20 15:59

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部の連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～38年
ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法(3年～15年)を適用しております。
ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/20 15:59