訂正有価証券報告書-第10期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～10年
車両運搬具 6年
(2) 無形固定資産
定額法
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
均等償却