訂正有価証券報告書-第10期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、一部の連結子会社は定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～15年
ロ 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアは、社内における使用可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。