建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 3～50年
構築物 2～60年

2014/06/24 14:43

#2 有形固定資産等明細表（連結）

*1 当期増加額には、平成25年4月1日の旧(株)ジャパンディスプレイ、(株)ジャパンディスプレイセントラル、(株)ジャパンディスプレイウェスト、(株)ジャパンディスプレイイーストプロダクツとの合併に伴う増加額が含まれており、内訳は次の通りであります。

有形固定資産	建物	59,207	百万円
	構築物	4,357
	機械及び装置	85,431
	車両運搬具	98
	工具、器具及び備品	4,164
	土地	2,306
	リース資産	23,963
	建設仮勘定	62,500
	小計	242,030
無形固定資産	のれん	6,252
	特許権	3,082
	ソフトウェア	1,464
	その他	5,088
	小計	15,888
固定資産	合計	257,918

*2 当期増加額のうち主なものは、茂原工場新ラインにおける生産設備増強の投資額85,913百万円であります。

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#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年4月1日 至 平成25年3月31日)

用途	種類	場所	その他
中小型TFT製造設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他	茂原工場千葉県茂原市	製造ライン廃止に伴い、遊休となったもの
事務所用設備	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他	茂原工場千葉県茂原市	オフィス再配置計画に伴い、遊休となったもの

②減損損失を認識するに至った経緯及び減損損失の金額
イ 中小型TFT製造設備

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#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べ307,150百万円増加して378,484百万円となりました。主な内訳は、現金及び預金141,390百万円、売掛金97,146百万円、仕掛品48,340百万円、商品及び製品25,340百万円等です。総資産に占める流動資産比率は49.9%となっています。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ336,789百万円増加して380,490百万円となりました。主な内訳は、建物及び構築物(純額)89,205百万円、機械装置及び運搬具(純額)122,631百万円、リース資産(純額)71,829百万円、無形固定資産34,958百万円、投資その他の資産1,751百万円等です。総資産に占める固定資産比率は50.1%となっています。
流動負債は、前連結会計年度末に比べ170,970百万円増加して254,902百万円となりました。主な内訳は、買掛金101,581百万円、短期借入金4,524百万円、1年内返済予定の長期借入金8,552百万円、リース債務23,454百万円、前受金66,780百万円等です。負債・純資産合計に占める流動負債比率は33.6%となっています。

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#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の減少は建物の減価償却費及び研究開発用建屋の貸付契約の一部が終了したことによるもの(278百万円)であります。
3.期末の時価は、土地は路線価による相続税評価額に基づいて自社で算出した金額、建物は固定資産税評価額に基づいて自社で算定した金額であります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2年～60年
機械装置及び運搬具 2年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証がある場合には残価保証額)とする定額法によっております。
なお、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/24 14:43