有価証券報告書-第4期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～18年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。