ポバール興業（4247）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 2億7185万
2013年12月31日 -1.74%: 2億6712万
2014年3月31日 +3.13%: 2億7546万
2014年6月30日 +7.45%: 2億9597万
2014年9月30日 +1.44%: 3億23万
2014年12月31日 +3.8%: 3億1162万
2015年3月31日 +17.35%: 3億6571万
2015年6月30日 +4.19%: 3億8102万
2015年9月30日 -4.25%: 3億6483万
2015年12月31日 +1.06%: 3億6869万
2016年3月31日 +2.4%: 3億7754万
2016年6月30日 +5.93%: 3億9993万
2016年9月30日 -1.57%: 3億9366万
2016年12月31日 +10.9%: 4億3659万
2017年3月31日 -8.45%: 3億9971万
2017年6月30日 +1.01%: 4億375万
2017年9月30日 +7.25%: 4億3303万
2017年12月31日 +7.46%: 4億6531万
2018年3月31日 +14.14%: 5億3112万
2018年6月30日 +6.12%: 5億6365万
2018年9月30日 -7.03%: 5億2402万
2018年12月31日 -0.51%: 5億2136万
2019年3月31日 +5.46%: 5億4983万
2019年6月30日 +5.93%: 5億8243万
2019年9月30日 -3.22%: 5億6366万
2019年12月31日 +5.67%: 5億9562万
2020年3月31日 +1.42%: 6億407万
2020年6月30日 -11.32%: 5億3566万
2020年9月30日 -2.67%: 5億2138万
2020年12月31日 -2.77%: 5億696万
2021年3月31日 -0.92%: 5億228万
2021年6月30日 -7.96%: 4億6231万
2021年9月30日 +5.41%: 4億8733万
2021年12月31日 +4.71%: 5億1026万
2022年3月31日 +0.5%: 5億1281万
2022年6月30日 +10.2%: 5億6509万
2022年9月30日 +0.22%: 5億6633万
2022年12月31日 +8.2%: 6億1279万
2023年3月31日 -4.31%: 5億8637万
2023年6月30日 -0.38%: 5億8414万
2023年9月30日 -8.35%: 5億3536万
2023年12月31日 +2.99%: 5億5135万
2024年3月31日 +1.04%: 5億5711万
2024年6月30日 +3.36%: 5億7583万
2024年9月30日 -1.31%: 5億6830万
2024年12月31日 -4.49%: 5億4278万
2025年3月31日 +8.22%: 5億8741万
2025年6月30日 -4.25%: 5億6243万
2025年9月30日 +3.98%: 5億8479万
2025年12月31日 +0.34%: 5億8678万

個別

2013年3月31日: 2億1968万
2014年3月31日 -2.74%: 2億1366万
2015年3月31日 +5.61%: 2億2566万
2016年3月31日 +19.87%: 2億7048万
2017年3月31日 +10.34%: 2億9845万
2018年3月31日 +14.24%: 3億4096万
2019年3月31日 -3.94%: 3億2752万
2020年3月31日 +28.66%: 4億2140万
2021年3月31日 -14.59%: 3億5992万
2022年3月31日 -0.83%: 3億5692万
2023年3月31日 +8.38%: 3億8683万
2024年3月31日 +1.38%: 3億9217万
2025年3月31日 +1.27%: 3億9714万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ
時価法を採用しております。
③ 棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 商品・製品・仕掛品・原材料
主に総平均法を採用しております。
b 貯蔵品
主に最終仕入原価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/26 14:01

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
a 商品・製品・仕掛品・原材料
主に総平均法を採用しております。

2025/06/26 14:01

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

① 当事業年度の財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
商品及び製品	35,717	28,426
仕掛品	392,172	397,146
原材料及び貯蔵品	379,108	339,365

② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
①の金額の算出方法は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)⑴ 棚卸資産の評価」の内容と同一であります。

2025/06/26 14:01

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:千円)
商品及び製品	117,454	85,911
仕掛品	557,114	587,417
原材料及び貯蔵品	455,936	424,168

② 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
棚卸資産は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しており、取得原価と当連結会計年度末における正味売却価額のいずれか低い方の金額で評価しております。また、入庫から一定期間を経過した在庫について、期間の経過に応じ規則的に簿価を切下げる方法を採用しております。当連結会計年度の評価損の金額は15,128千円であります。

2025/06/26 14:01

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(1)商品・製品・仕掛品・原材料
総平均法を採用しております。

2025/06/26 14:01