2060 フィード・ワン

2060
2026/08/19
時価
545億円
PER 予
8.35倍
2015年以降
4.58-27.27倍
(2015-2026年)
PBR
0.87倍
2015年以降
0.47-2.12倍
(2015-2026年)
配当 予
3.67%
ROE 予
10.39%
ROA 予
4.79%
資料
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固定資産

【資料】
有価証券報告書-第2期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
【閲覧】

連結

2015年3月31日
331億9400万
2016年3月31日 -4.76%
316億1400万

個別

2015年3月31日
228億8800万
2016年3月31日 +8.78%
248億9800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2) 有形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報
2016/06/29 11:51
#2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他(有形固定資産)であります。
② リース資産の減価償却の方法
2016/06/29 11:51
#3 事業等のリスク
ア.当社グループは様々な企業の有価証券を保有しておりますが、株式市場の相場下落等により、これら有価証券の価格が低下し、評価損失が発生する可能性があります。
イ.当社グループは土地・建物等の固定資産を保有しておりますが、市場価値の下落等により評価損失を計上する可能性があります。
⑥ 海外事業に関するリスク
2016/06/29 11:51
#4 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:51
#5 固定資産売却損の注記(連結)
固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
機械装置及び運搬具―百万円0百万円
土地25百万円21百万円
その他20百万円25百万円
46百万円47百万円
2016/06/29 11:51
#6 固定資産売却益の注記(連結)
固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物及び構築物13百万円0百万円
機械装置及び運搬具2百万円3百万円
土地2百万円18百万円
その他32百万円37百万円
50百万円60百万円
2016/06/29 11:51
#7 固定資産除却損の注記(連結)
固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成26年4月1日
至 平成27年3月31日)
当連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)
建物及び構築物22百万円24百万円
機械装置及び運搬具17百万円22百万円
土地―百万円0百万円
撤去費用等9百万円0百万円
その他19百万円76百万円
67百万円123百万円
2016/06/29 11:51
#8 担保に供している資産の注記(連結)
担保資産
前連結会計年度(平成27年3月31日)当連結会計年度(平成28年3月31日)
土地3,884百万円(2,624)百万円3,475百万円(2,624)百万円
その他(有形固定資産)18百万円(18)百万円24百万円(24)百万円
その他(無形固定資産)8百万円( 8)百万円13百万円(13)百万円
投資有価証券44百万円(―)百万円―百万円(―)百万円
担保付債務
2016/06/29 11:51
#9 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2016/06/29 11:51
#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 11:51
#11 重要な非資金取引の内容(連結)
株式移転により協同飼料株式会社及びその関係会社から引き継いだ資産及び負債の主な内訳は以下のとおりであります。
流動資産27,578百万円
固定資産16,453百万円
資産合計44,031百万円
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。
2016/06/29 11:51

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