- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/21 13:12 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
担保資産
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| その他(有形固定資産) | 18百万円 | (18)百万円 | 15百万円 | (15)百万円 |
| その他(無形固定資産) | 44百万円 | (44)百万円 | 155百万円 | (155)百万円 |
| 投資有価証券 | 1,050百万円 | (―)百万円 | 1,025百万円 | (―)百万円 |
担保付債務
2019/06/21 13:12- #3 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当社グループでは、生産・物流の合理化及び販売体制の強化を図るために必要な設備投資を実施しており、当連結会計年度に実施した設備投資の総額は3,811百万円(無形固定資産を含む。)であります。
セグメントごとの設備投資について主なものを示すと、次のとおりであります。
2019/06/21 13:12- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/21 13:12- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/21 13:12