アルファポリス(9467)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2025年9月30日
- 9866万
- 2025年12月31日 -59.33%
- 4012万
- 2026年3月31日 +182.36%
- 1億1330万
- 2026年6月30日 -61.62%
- 4348万
個別
- 2014年3月31日
- 1052万
- 2014年6月30日 +75.8%
- 1849万
- 2014年9月30日 -34.15%
- 1218万
- 2014年12月31日 +79.68%
- 2188万
- 2015年3月31日 -42.55%
- 1257万
- 2015年6月30日 +141.94%
- 3042万
- 2015年9月30日 -53.06%
- 1428万
- 2015年12月31日 +153.42%
- 3618万
- 2016年3月31日 -53.06%
- 1698万
- 2016年6月30日 +102.39%
- 3437万
- 2016年9月30日 -45.19%
- 1884万
- 2016年12月31日 +65.88%
- 3125万
- 2017年3月31日 -24.4%
- 2362万
- 2017年6月30日 +84.04%
- 4348万
- 2017年9月30日 -28.29%
- 3118万
- 2017年12月31日 +84.89%
- 5765万
- 2018年3月31日 -43.23%
- 3273万
- 2018年6月30日 +38.4%
- 4530万
- 2018年9月30日 -43.43%
- 2562万
- 2018年12月31日 +82.33%
- 4673万
- 2019年3月31日 -40.93%
- 2760万
- 2019年6月30日 +87.44%
- 5173万
- 2019年9月30日 -38.43%
- 3185万
- 2019年12月31日 +69.52%
- 5399万
- 2020年3月31日 -33.13%
- 3610万
- 2020年6月30日 -65.63%
- 1240万
- 2020年9月30日 +347.47%
- 5552万
- 2020年12月31日 -81.51%
- 1026万
- 2021年3月31日 +329.87%
- 4413万
- 2021年6月30日 -73.35%
- 1176万
- 2021年9月30日 +311.15%
- 4836万
- 2021年12月31日 -74.46%
- 1235万
- 2022年3月31日 +309.59%
- 5059万
- 2022年6月30日 -77.29%
- 1149万
- 2022年9月30日 +300.78%
- 4605万
- 2022年12月31日 -74.31%
- 1183万
- 2023年3月31日 +317.93%
- 4945万
- 2023年6月30日 -70.12%
- 1477万
- 2023年9月30日 +323.69%
- 6259万
- 2023年12月31日 -77.89%
- 1384万
- 2024年3月31日 +328.73%
- 5934万
- 2024年6月30日 -71.13%
- 1713万
- 2024年9月30日 +329.72%
- 7363万
- 2024年12月31日 -70.18%
- 2195万
- 2025年3月31日 +377.13%
- 1億476万
- 2026年3月31日 -0.46%
- 1億427万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/19 13:01
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 減価償却費 52,806 賞与引当金繰入 48,784 投稿インセンティブ引当金繰入額 △2,738 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/19 13:01 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:01
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 32,078千円 32,868千円 投稿インセンティブ引当金 6,726 6,060
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:01
(注)1.評価性引当額が100,854千円増加しております。これは主に、連結子会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額を97,930千円認識したことによるものであります。当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金資産) 賞与引当金 35,932千円 投稿インセンティブ引当金 6,060
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額
法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~15年
工具、器具及び備品 4~8年2026/06/19 13:01