建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法を採用しております。
(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/29 12:43

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	198千円	0千円
機械装置及び運搬具	2,193	0

2016/06/29 12:43

#3 発行済株式総数、資本金等の推移（連結）

4.株式分割(1:2)によるものであります。
5.研究開発拠点の建物取得350,000千円、研究開発用機械装置の取得220,000千円について、東京オリンピックを始めとする建設需要の高まりにより人件費や建築資材など建築コストの高騰が続いていることから、当初平成28年3月期としていた上記資金使途の支出予定時期について、今後の建築市場の動向を踏まえ検討することとし、未定としております。

2016/06/29 12:43

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2016/06/29 12:43