建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～31年
構築物 7～30年
機械及び装置 2～17年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/06/27 15:00

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	1,220	千円	595	千円
機械装置及び運搬具	2,013		4,431

2019/06/27 15:00

#3 設備の新設、除却等の計画（連結）

要な設備の新設

(注) 1.完成後の増加能力につきましては、製造部門ではないため記載しておりません。
2.完成後の増加能力につきましては、算定が困難なため記載しておりません。
3.当社は、2018年1月12日発行の新株予約権の行使による第三者割当増資を実施しております。当該第三者割当増資の手取金のうち、6,000,000千円を当社の設備投資資金に充当しております。
4.「合成高分子系ナノファイバー」の製品化に関連して必要な研究開発建物の規模が増大したこと並びに東京オリンピックや経済情勢の変化等により不動産価格及び建設コスト等が高騰したことに起因して研究開発施設の設立が当初の想定に遅れることに伴い、2018年6月以降に発生する横浜・横須賀・佐賀の既存拠点の維持費用につき、新規上場に伴う増資資金350,000千円を充当する予定であります。2019/06/27 15:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/27 15:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/27 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～31年
機械装置及び運搬具 2～17年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 15:00