有価証券報告書-第10期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「未収入金」は、資産の総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた13,040千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、資産の総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」に表示していた22,144千円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、注記事項「損益計算書関係」の「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」に記載しておりました「法定福利費」「販売手数料」「支払手数料」及び「地代家賃」は、販売費及び一般管理費の100分の10以下となったため、当事業年度より記載を省略しております。
この結果、前事業年度の損益計算書関係において、販売費及び一般管理費に表示していた「法定福利費」15,858千円、「販売手数料」8,185千円、「支払手数料」17,749千円及び「地代家賃」20,344千円は、記載を省略しております。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「未収入金」は、資産の総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「未収入金」に表示していた13,040千円は、「その他」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」は、資産の総額の100分の5以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「敷金及び保証金」に表示していた22,144千円は、「その他」として組み替えております。
(損益計算書関係)
前事業年度において、注記事項「損益計算書関係」の「販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額」に記載しておりました「法定福利費」「販売手数料」「支払手数料」及び「地代家賃」は、販売費及び一般管理費の100分の10以下となったため、当事業年度より記載を省略しております。
この結果、前事業年度の損益計算書関係において、販売費及び一般管理費に表示していた「法定福利費」15,858千円、「販売手数料」8,185千円、「支払手数料」17,749千円及び「地代家賃」20,344千円は、記載を省略しております。