#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 9:54
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: また、取得金額が10万円以上20万円未満の資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.市場販売目的のソフトウェアは、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。
2021/03/29 9:54
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 無形固定資産
自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
消費税等の会計処理
消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっており、控除対象外消費税及び地方消費税は、当事業年度の費用として処理しております2021/03/29 9:54
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
イ.市場販売目的のソフトウェアは、見込販売可能期間(3年)に基づく定額法を採用しております。
ロ.自社利用のソフトウェアは、利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/29 9:54