エムケイシステム（3910）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2016年12月31日: 1768万
2017年3月31日 -3.02%: 1715万
2017年6月30日 -2.67%: 1669万
2017年9月30日 -2.74%: 1623万
2017年12月31日 -2.82%: 1577万
2018年3月31日 +55.55%: 2454万
2018年6月30日 -2.07%: 2403万
2018年9月30日 -1.09%: 2377万
2018年12月31日 -2.15%: 2325万
2019年3月31日 -1.25%: 2296万
2019年6月30日 -1.89%: 2253万
2019年9月30日 -1.93%: 2209万
2019年12月31日 -1.96%: 2166万
2020年3月31日 -14.82%: 1845万
2020年6月30日 -1.82%: 1812万
2020年9月30日 +678.98%: 1億4115万
2020年12月31日 -2.09%: 1億3820万
2021年3月31日 -2.14%: 1億3524万
2021年6月30日 -2.17%: 1億3231万
2021年9月30日 -2.22%: 1億2938万
2021年12月31日 -2.27%: 1億2645万
2022年3月31日 -1.81%: 1億2416万
2022年6月30日 -2.33%: 1億2127万
2022年9月30日 -2.38%: 1億1838万
2022年12月31日 -2.44%: 1億1550万
2023年3月31日 -2.5%: 1億1261万
2023年6月30日 -2.56%: 1億973万
2023年9月30日 -2.63%: 1億685万
2023年12月31日 -2.7%: 1億397万
2024年3月31日 -2.77%: 1億108万
2024年6月30日 +2.2%: 1億330万
2024年9月30日 -1.97%: 1億127万
2024年12月31日 -2.95%: 9829万
2025年3月31日 -3.03%: 9531万
2025年6月30日 -3.12%: 9233万
2025年9月30日 -3.23%: 8935万
2025年12月31日 -3.33%: 8638万

個別

2014年3月31日: 548万
2014年12月31日 +94.94%: 1070万
2015年3月31日 +131.6%: 2478万
2015年6月30日 -2.55%: 2414万
2015年9月30日 -2.62%: 2351万
2015年12月31日 -0.48%: 2340万
2016年3月31日 -9.9%: 2108万
2016年6月30日 -2.82%: 2049万
2016年9月30日 -17.06%: 1699万
2018年3月31日 -15.49%: 1436万
2019年3月31日 -6.76%: 1339万
2020年3月31日 +37.81%: 1845万
2021年3月31日 +632.85%: 1億3524万
2022年3月31日 -8.2%: 1億2416万
2023年3月31日 -9.3%: 1億1261万
2024年3月31日 -10.23%: 1億108万
2025年3月31日 -5.71%: 9531万

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.上記の他、他の者から賃借している主要な設備の内容及び年間賃借料(共益費を含む)は下記のとおりであります。

事業所名(所在地)	設備の内容	賃借期間	年間賃借料(千円)
本社及び大阪オフィス(大阪市北区)	事務所(建物)	2年間の自動更新	30,578
東京オフィス(東京都港区)	事務所(建物)	5年	82,012
名古屋オフィス(名古屋市中区)	事務所(建物)	2年間の自動更新	900
二戸開発センター(岩手県二戸市)	事務所(建物)	1年間の自動更新	458
福岡オフィス(福岡市中央区)	事務所(建物)	2年間の自動更新	1,655
松山開発センター(愛媛県松山市)	事務所(建物)	2年間の自動更新	6,801

(2) 国内子会社

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#2 会計方針に関する事項（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/25 16:11

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物付属設備	本社レイアウト変更	6,079千円
工具、器具及び備品	パソコン	7,035千円
ソフトウエア	販売目的 shalom製品	397,890千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2025/06/25 16:11

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

2.資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの
当社グループは、建物賃貸借契約に基づき使用する建物等において、退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃貸資産の使用期間が明確でなく、現時点において将来退去する予定がないことから、資産除去債務を合理的に見積ることができず、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。

2025/06/25 16:11

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/25 16:11

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/25 16:11