建物(純額)
個別
- 2022年12月31日
- 1491万
- 2023年12月31日 -36.34%
- 949万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 帳簿価額は、内部取引に伴う未実現利益消去前の金額を記載しております。2024/03/29 15:30
3 本社及び大阪事務所の建物は賃借物件であり、その概要は以下のとおりであります。
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主に定率法2024/03/29 15:30
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2024/03/29 15:30
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物及び構築物 - 千円 0 千円 工具、器具及び備品 10 千円 0 千円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/03/29 15:30
前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日) 建物及び構築物 0 千円 18 千円 工具、器具及び備品 0 千円 0 千円 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2024/03/29 15:30
建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務及び石綿障害予防規則に基づくアスベスト除去義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2024/03/29 15:30
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。