訂正有価証券届出書(新規公開時)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役社長	-	酒井 誠	昭和29年1月27日生	昭和52年4月	日産自動車株式会社入社	(注)2	480,000
				平成2年5月	イリノイ大学経営大学院修士号取得
				平成3年10月	日本アジア投資株式会社入社
				平成11年3月	日本デルファイ・オートモーティブシステムズ株式会社入社
				平成12年3月	株式会社ネットライダーズ・デイトナ代表取締役社長
				平成13年1月	当社設立 代表取締役社長(現任)
				平成16年9月	麦柯莱依斯信息咨詢(上海)有限公司 執行董事(現任)
				平成23年5月	MarkLines North America, Inc. 代表取締役社長
				平成24年5月	MarkLines North America, Inc. 取締役(現任)
				平成25年7月	MarkLines (Thailand) Co., Ltd. 取締役(現任)
取 締 役	営業部長	安枝 和三	昭和38年5月18日生	昭和61年4月	日本電気情報サービス(現 NECネクサソリューションズ)株式会社入社	(注)2	4,000
				平成12年11月	株式会社モスインスティテュート入社
				平成16年10月	当社入社
				平成19年9月	当社営業部長
				平成19年9月	当社取締役営業部長(現任)
取 締 役	調査部長	雪嶋 薫	昭和48年1月18日生	平成5年4月	エーザイ株式会社入社	(注)2	20,000
				平成11年12月	東京大学生産技術研究所入所
				平成13年5月	当社入社
				平成20年4月	当社調査部長
				平成22年3月	当社取締役調査部長(現任)
取 締 役	管理部長	鵜池 康代	昭和41年3月4日生	昭和61年4月	リコーエレメックス株式会社入社	(注)2	-
				平成19年5月	ジーエスアイ・グループ・ジャパン株式会社入社
				平成22年3月	フィッシャープレサイスジャパン株式会社入社
				平成22年10月	株式会社キャプテンインダストリーズ入社
				平成24年4月	当社入社
				平成26年1月	当社管理部長
				平成26年3月	当社取締役管理部長(現任)
常勤監査役	-	麻生 成徳	昭和17年1月27日生	昭和40年4月	日産自動車株式会社入社	(注)3	36,000
				平成4年1月	同社 国際調達部長
				平成6年6月	日産トレーディング株式会社 常務取締役
				平成9年10月	ITT Automotive Japan 代表取締役社長
				平成11年3月	Continental Teves Japan 代表取締役社長
				平成16年2月	当社顧問
				平成18年3月	当社常勤監査役(現任)
監 査 役	-	松田 修一	昭和18年10月1日生	昭和48年12月	監査法人サンワ事務所 (現 有限責任監査法人トーマツ)入所	(注)3	-
				平成3年4月	早稲田大学アジア太平洋研究センター教授
				平成10年4月	早稲田大学大学院(MBA)教授
				平成16年12月	日本ベンチャー学会会長
				平成19年4月	早稲田大学大学院商学研究科(ビジネス専攻)教授
				平成24年4月	早稲田大学名誉教授(現任)
				平成26年3月	当社監査役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
監 査 役	-	末繁 英雄	昭和23年4月2日生	昭和47年4月	株式会社三和銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行	(注)3	-
				平成9年5月	同行 国際金融部長
				平成10年4月	同行 ストラクチャード・ファイナンス部長
				平成12年2月	カナダ三和銀行 頭取
				平成14年7月	株式会社ジェーシービー 国際本部副本部長
				平成15年6月	同社 取締役国際本部副本部長兼株式会社ジェーシービー・インターナショナル 代表取締役副社長
				平成16年6月	株式会社ジェーシービー・トラベル代表取締役社長
				平成19年4月	財団法人三菱UFJ技術育成財団 (現 公益財団法人 三菱UFJ技術育成財団) 常務理事・事務局長
				平成23年3月	当社監査役(現任)
計							540,000

(注) 1.監査役 松田修一及び末繁英雄は、社外監査役であります。
2.取締役の任期は、平成26年8月22日開催の臨時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度の内最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
3.監査役の任期は、平成26年8月22日開催の臨時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度の内最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。