有価証券報告書-第5期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 3～20年
機械及び装置 5～17年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 3～5年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用目的分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。