有価証券報告書-第11期(令和2年1月1日-令和2年12月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～24年
機械及び装置 2～17年
車両運搬具 2～5年
工具、器具及び備品 2～10年
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用目的分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。