- 3902
- 2026/04/23
- 時価
- 674億円
- PER
- 227.48倍
- 2014年以降
- 赤字-1362.07倍
(2014-2025年) - PBR
- 20.73倍
- 2014年以降
- 1.82-33.89倍
(2014-2025年) - 配当
- 0%
- ROE
- 9.11%
- ROA
- 5.86%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2020年12月31日
- 7899万
- 2021年12月31日 -63.47%
- 2885万
個別
- 2020年12月31日
- 7245万
- 2021年12月31日 -68.43%
- 2287万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2022/03/29 15:36
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2020年1月1日至 2020年12月31日) 当連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 給与手当 935,607千円 1,013,231千円 賞与引当金繰入額 76,408 27,582 貸倒引当金繰入額 1,204 1,522
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「研究開発費」については、金額的重 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- たな卸資産
・原材料、商品 先入先出法による原価法(連結貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間の均等償却を採用しております。2022/03/29 15:36 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2022/03/29 15:36
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 21,600 - - 21,600 賞与引当金 72,450 22,876 72,450 22,876 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/03/29 15:36
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2020年12月31日) 当事業年度(2021年12月31日) 売上高加算調整額 61 - 賞与引当金 22,187 7,006 株式報酬費用 4,593 -
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/03/29 15:36
(注)1.評価性引当額が29,111千円減少しております。この減少の主な内容は、税務上の繰越欠損金に前連結会計年度(2020年12月31日) 当連結会計年度(2021年12月31日) 売上高加算調整額 61 - 賞与引当金 24,418 9,277 株式報酬費用 4,593 -
係る評価性引当額が26,262千円減少したことに伴うものであります。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
原材料 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年
工具、器具及び備品 4年~10年
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として、3年間の均等償却を採用しております。2022/03/29 15:36