固定資産
連結
- 2021年12月31日
- 10億961万
- 2022年12月31日 +35.98%
- 13億7283万
個別
- 2021年12月31日
- 16億1381万
- 2022年12月31日 +32.45%
- 21億3742万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2023/03/28 15:41
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (注)資産及び負債の額には、上記「5.(1)発生したのれんの金額」に記載したのれんの金額は含めておりません。2023/03/28 15:41
7.のれん以外の無形固定資産に配分された金額及びその主要な種類別の内訳並びに主要な種類別の償却方法
及び償却期間 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/03/28 15:41
① 有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 6年~15年 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2023/03/28 15:41前連結会計年度
(自 2021年1月1日
至 2021年12月31日)当連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)車両運搬具 527千円 -千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2023/03/28 15:41前連結会計年度
(自 2021年1月1日
至 2021年12月31日)当連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)建物附属設備 179千円 -千円 車両運搬具 363 - 工具、器具及び備品 23 175 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/03/28 15:41 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※ 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2023/03/28 15:41
前連結会計年度(自 2021年1月1日至 2021年12月31日) 当連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 501,476千円 542,116千円 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/03/28 15:41
- #9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社AIR BIOSを連結したことに伴う連結開始時の資産および負債の内訳は次の通りであります。なお、株式の取得価額につきましては、当事者間の合意により非開示としております。2023/03/28 15:41
流動資産 16,912千円 固定資産 37,729 流動負債 2,267 - #10 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2023/03/28 15:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年12月31日) 当連結会計年度(2022年12月31日) 固定資産-繰延税金資産 308,618千円 324,779千円 固定負債-その他(繰延税金負債) 34 -
- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末と比べて1,000,548千円減少し、3,524,539千円となりました。これは主に、自己株式や関係会社株式の取得に伴い、現金及び預金が956,934千円減少したことによるものです。2023/03/28 15:41
固定資産は、前連結会計年度末と比べて363,219千円増加し、1,372,837千円となりました。これは主に、投資その他の資産が333,715千円、無形固定資産が31,809千円増加したことによるものです。
(負債) - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 原材料 先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2023/03/28 15:41
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産 定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法を採用しております。また、主な耐用年数は以下のとおりであります。