ソフトウエア
連結
- 2019年4月30日
- 1091万
- 2020年4月30日 +999.99%
- 13億711万
個別
- 2019年4月30日
- 486万
- 2020年4月30日 +999.99%
- 13億1402万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~15年
工具、器具及び備品 4~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。2020/07/28 15:05 - #2 売上原価明細書(連結)
- (注)2.他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2020/07/28 15:05
(原価計算の方法)項目 前事業年度(千円)(自 2018年5月1日至 2019年4月30日) 当事業年度(千円)(自 2019年5月1日至 2020年4月30日) ソフトウエア仮勘定 1,400,747 2,928,753
当社の原価計算は、実際原価による個別原価計算であります。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2.当期増加額のうち、主なものは以下のとおりであります。2020/07/28 15:05
3.当期減少額のうち、主なものは以下のとおりであります。ソフトウエア ソフトウエア開発の完成に伴う増加 1,618,929千円 ソフトウエア仮勘定 ソフトウエア開発に伴う増加 2,951,500千円
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2018年5月1日 至 2019年4月30日)2020/07/28 15:05
資産のグルーピングは、主にゲームタイトルを単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失額(千円) 東京都新宿区 事業用資産 ソフトウエア 414,719 フランス、パリ市 事業用資産 工具、器具及び備品 ソフトウエア 敷金及び保証金 7,0621,0638,600
資産または資産グループが、当初予定していた収益を見込めなくなった場合、回収可能性を考慮し減損損失を認識し、特別損失に計上しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2)財政状態の状況2020/07/28 15:05
当連結会計年度末における資産合計は20,006,964千円となり、前連結会計年度末に比べ、1,141,073千円の減少となりました。流動資産合計は9,624,636千円となり、前連結会計年度末に比べ、4,111,780千円の減少となりました。これは主に現金及び預金の減少によるものであります。固定資産合計は10,382,327千円となり、前連結会計年度末に比べ、2,970,707千円の増加となりました。これは主に、ソフトウエア、ソフトウエア仮勘定及び繰延税金資産の増加によるものであります。 当連結会計年度末における負債合計は4,837,071千円となり、前連結会計年度末に比べ、2,717,338千円の減少となりました。流動負債合計は4,278,464千円となり、前連結会計年度末に比べ、1,928,756千円の減少となりました。これは主に、1年内返済予定の長期借入金の減少によるものであります。固定負債合計は558,607千円となり、前連結会計年度末に比べ、788,582千円の減少となりました。これは主に、長期借入金の減少によるものであります。 当連結会計年度末における純資産合計は15,169,892千円となり、前連結会計年度末に比べ、1,576,265千円の増加となりました。これは主に、利益剰余金の増加によるものであります。なお、自己資本比率は71.1%となりました。
(3)キャッシュ・フローの状況 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。2020/07/28 15:05
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法によっております。2020/07/28 15:05
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。
3 繰延資産の処理方法 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~15年
工具、器具及び備品 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(2~5年)に基づく定額法によっております。2020/07/28 15:05