有価証券報告書-第59期(2022/01/01-2022/12/31)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、役員及び従業員の業績連動型株式報酬制度について「役員株式給付引当金」、「従業員株式給付引当金」として区分掲記しておりましたが、新たに業績連動型金銭報酬制度を導入したため、従来の業績連動型株式報酬と合わせて「役員業績連動報酬引当金」、「従業員業績連動報酬引当金」として区分掲記することと致しました。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「固定資産」の「機械装置及び運搬具」、「リース資産」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の貸借対照表において、「固定資産」に表示しておりました「機械装置及び運搬具」141,964千円、「リース資産」34,497千円、「その他」343,192千円は、「その他」519,654千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」(前連結会計年度7,264千円)は、重要性が高まったため、当連結会計年度においては区分掲記しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、役員及び従業員の業績連動型株式報酬制度について「役員株式給付引当金の増減額(△は減少)」、「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」として区分掲記しておりましたが、新たに業績連動型金銭報酬制度を導入したため、従来の業績連動型株式報酬と合わせて「役員業績連動報酬引当金の増減額(△は減少)」、「従業員業績連動報酬引当金の増減額(△は減少)」として区分掲記することと致しました。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、役員及び従業員の業績連動型株式報酬制度について「役員株式給付引当金」、「従業員株式給付引当金」として区分掲記しておりましたが、新たに業績連動型金銭報酬制度を導入したため、従来の業績連動型株式報酬と合わせて「役員業績連動報酬引当金」、「従業員業績連動報酬引当金」として区分掲記することと致しました。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「固定資産」の「機械装置及び運搬具」、「リース資産」については、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の貸借対照表において、「固定資産」に表示しておりました「機械装置及び運搬具」141,964千円、「リース資産」34,497千円、「その他」343,192千円は、「その他」519,654千円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取保険金」(前連結会計年度7,264千円)は、重要性が高まったため、当連結会計年度においては区分掲記しております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、役員及び従業員の業績連動型株式報酬制度について「役員株式給付引当金の増減額(△は減少)」、「従業員株式給付引当金の増減額(△は減少)」として区分掲記しておりましたが、新たに業績連動型金銭報酬制度を導入したため、従来の業績連動型株式報酬と合わせて「役員業績連動報酬引当金の増減額(△は減少)」、「従業員業績連動報酬引当金の増減額(△は減少)」として区分掲記することと致しました。