6033 エクストリーム

6033
2026/09/02
時価
90億円
PER 予
9.53倍
2015年以降
4.15-84.06倍
(2015-2026年)
PBR
1.3倍
2015年以降
0.75-17.13倍
(2015-2026年)
配当 予
4.15%
ROE 予
13.64%
ROA 予
9.47%
資料
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エクストリーム(6033)の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2016年6月30日
2092万
2016年9月30日 +103.91%
4267万
2016年12月31日 -28.28%
3060万
2017年3月31日 +102.3%
6191万
2017年6月30日 -46.12%
3336万
2017年9月30日 +83.29%
6114万
2017年12月31日 -42.92%
3490万
2018年3月31日 +91.73%
6692万
2018年6月30日 -46.9%
3553万
2018年9月30日 +114.1%
7608万
2018年12月31日 -37.67%
4742万
2019年3月31日 +98.49%
9413万
2019年6月30日 -47.07%
4982万
2019年9月30日 +107.34%
1億330万
2019年12月31日 -45.35%
5645万
2020年3月31日 +99.72%
1億1275万
2020年6月30日 -50.96%
5529万
2020年9月30日 +102.26%
1億1183万
2020年12月31日 -47.06%
5920万
2021年3月31日 +101%
1億1899万
2021年6月30日 -48.78%
6094万
2021年9月30日 +102.62%
1億2348万
2021年12月31日 -48.76%
6327万
2022年3月31日 +100.04%
1億2657万
2022年6月30日 -49.3%
6416万
2022年9月30日 +100.09%
1億2839万
2022年12月31日 -49.6%
6471万
2023年3月31日 +107.45%
1億3425万
2023年6月30日 -43.87%
7535万
2023年9月30日 +102.01%
1億5223万
2023年12月31日 -49.22%
7729万
2024年3月31日 +100.59%
1億5505万
2024年6月30日 -45.94%
8382万
2024年9月30日 +97.11%
1億6522万
2024年12月31日 -50.82%
8126万
2025年3月31日 +103.78%
1億6558万
2025年6月30日 -38.34%
1億209万
2025年9月30日 +78.62%
1億8235万
2025年12月31日 -46.44%
9767万
2026年3月31日 +97.09%
1億9251万
2026年6月30日 -38.53%
1億1834万

個別

2014年3月31日
1970万
2014年9月30日 +1.82%
2005万
2014年12月31日 -47.38%
1055万
2015年3月31日 +111.06%
2227万
2015年6月30日 -29.24%
1576万
2015年9月30日 +107.78%
3275万
2015年12月31日 -47.83%
1708万
2016年3月31日 +100.36%
3423万
2017年3月31日 +53.27%
5247万
2018年3月31日 +17.48%
6164万
2019年3月31日 +52.7%
9413万
2020年3月31日 +19.78%
1億1275万
2021年3月31日 +5.54%
1億1899万
2022年3月31日 +6.02%
1億2615万
2023年3月31日 +2.3%
1億2905万
2024年3月31日 +7.45%
1億3866万
2025年3月31日 +7.26%
1億4873万
2026年3月31日 +18.34%
1億7601万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料手当557,422605,862
賞与引当金繰入額33,79443,262
退職給付費用5,2636,471
2026/06/19 12:35
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/19 12:35
#3 引当金明細表(連結)
区分当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金8,9098,9588,9098,958
賞与引当金148,731176,011148,731176,011
受注損失引当金3,123-3,123-
2026/06/19 12:35
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金45,541千円55,478千円
未払費用7,5649,284
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/19 12:35
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金51,243千円61,186千円
未払費用8,45210,314
(注)1.評価性引当額の変動の主な内訳は、連結子会社での製品の評価によるものであります。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/06/19 12:35
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(負債の部)
当連結会計年度末における負債は、2,206,388千円となり、前連結会計年度比164,811千円の減少(前連結会計年度比7.0%減)となりました。これは主に、賞与引当金が26,924千円、未払消費税等が36,552千円増加したものの、未払金が128,110千円、未払法人税等が84,635千円それぞれ減少したことによるものです。
(純資産の部)
2026/06/19 12:35
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
工具、器具及び備品 3~15年2026/06/19 12:35

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