有価証券報告書-第17期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～38年
機械及び装置 8年～15年
工具、器具及び備品 2年～8年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。