3133 海帆

3133
2026/07/08
時価
58億円
PER
-倍
2016年以降
赤字-308.93倍
(2016-2026年)
PBR
23.9倍
2016年以降
赤字-215倍
(2016-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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海帆(3133)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2023年3月31日
2億8961万
2023年6月30日 -3.61%
2億7917万
2024年3月31日 +11.84%
3億1222万
2024年6月30日 -10.47%
2億7952万
2025年3月31日 -21.27%
2億2008万
2025年6月30日 -5.67%
2億760万
2025年9月30日 +66.96%
3億4661万
2025年12月31日 -1.94%
3億3987万
2026年3月31日 -13.58%
2億9373万

個別

2014年3月31日
4億6841万
2015年3月31日 +15.54%
5億4121万
2016年3月31日 +52.91%
8億2760万
2017年3月31日 +9.48%
9億606万
2018年3月31日 -36.33%
5億7688万
2019年3月31日 -21.55%
4億5256万
2019年6月30日 +1.67%
4億6013万
2019年9月30日 +2.17%
4億7011万
2019年12月31日 +8.44%
5億978万
2020年3月31日 -30.47%
3億5443万
2020年6月30日 -3.93%
3億4052万
2020年9月30日 -3.77%
3億2769万
2020年12月31日 -18.93%
2億6568万
2021年3月31日 -37.88%
1億6503万
2021年6月30日 -10.39%
1億4789万
2021年9月30日 -23.4%
1億1328万
2021年12月31日 -19.08%
9166万
2022年3月31日 -61.33%
3544万
2022年6月30日 -7.15%
3291万
2023年3月31日 +102.47%
6663万
2024年3月31日 +100.52%
1億3361万
2025年3月31日 -66.58%
4465万
2026年3月31日 -83.89%
719万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)、太陽光発電設備に係る機械及び装置並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っております。
2026/06/26 13:51
#2 固定資産売却益の注記(連結)
※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物-千円1,884千円
敷金及び保証金-4,968
2026/06/26 13:51
#3 有形固定資産等明細表(連結)
建物」の「当期増加額」は、主に既存店舗の設備更新による取得であります。2026/06/26 13:51
#4 減損損失に関する注記(連結)
場所用途種類減損損失
愛知県東海市店舗建物2,016
その他580
愛知県半田市店舗その他190
岐阜県羽島市店舗建物3,132
その他752
岐阜県多治見市店舗建物243
岐阜県岐阜市店舗建物477
三重県鈴鹿市店舗その他133
三重県津市店舗建物1,872
その他662
三重県三重郡朝日町店舗建物1,315
その他127
神奈川県横浜市店舗建物14,008
その他2,174
その他39
神奈川県厚木市店舗建物9,050
その他264
埼玉県さいたま市店舗建物2,444
その他0
愛知県名古屋市その他建物69,222
その他3,621
当社グループは管理会計上の区分を基準に資産のグルーピングを行っております。
前連結会計年度において、収益性が著しく低下した店舗について、資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額112,324千円(建物103,780千円、その他8,544千円)を特別損失として減損損失を計上しております。
2026/06/26 13:51
#5 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
1983年4月エーザイ株式会社入社
2019年11月住友不動産建物サービス株式会社入社
2022年5月当社内部監査室室長就任
2026/06/26 13:51
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、法人税法の規定に基づき、3年間で均等償却を行っております。
2026/06/26 13:51

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