建物(純額)
個別
- 2018年5月31日
- 2億4634万
- 2019年5月31日 -4.4%
- 2億3551万
有報情報
- #1 事業の内容
- 1.吸収式冷温水機2019/08/29 15:07
ビルなどの大きな建物の冷暖房を行う機械で、冷媒にフロンガスではなく水を使用しているため環境性に優れており、熱源については他の機械が排出した熱を使用することもできます。
2.インバータ化工事 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年~50年
構築物 10年~15年
機械及び装置 17年
工具、器具及び備品 2年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/08/29 15:07 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)当期増加額・減少額のうち主なものは次のとおりであります。2019/08/29 15:07
建物(増加) 札幌センター事務所移転に伴う増加額 2,102千円 工具、器具及び備品(増加) 省エネ効果検証のための計測機器の購入による増加額 1,024千円 パソコン購入による増加額 1,258千円 リース資産(増加) パソコン等の情報機器の購入による増加額 22,897千円 ソフトウエア(増加) 基幹システムの取得による増加額 78,200千円 ソフトウエア仮勘定(増加) 基幹システムの取得による増加額 266,729千円 ソフトウエア仮勘定(減少) 基幹システムの検収完了によるソフトウエアへの振替に伴う減少額 78,200千円 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/08/29 15:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2018年5月31日) 当事業年度(2019年5月31日) その他有価証券評価差額金 2,065 - 建物附属設備(資産除去費用) 2,538 2,894 前払年金費用 8,196 7,066
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/08/29 15:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2018年5月31日) 当連結会計年度(2019年5月31日) その他有価証券評価差額金 2,065 - 建物附属設備(資産除去費用) 2,538 2,894 退職給付に係る資産 8,196 7,066
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2019/08/29 15:07
当社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2019/08/29 15:07
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 4~17年
工具、器具及び備品 2~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/08/29 15:07