6044 三機サービス

6044
2026/04/06
時価
113億円
PER 予
15.65倍
2015年以降
7.71-48.23倍
(2015-2025年)
PBR
2.19倍
2015年以降
1.1-5.55倍
(2015-2025年)
配当 予
1.63%
ROE 予
13.99%
ROA 予
7.16%
資料
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三機サービス(6044)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2013年5月31日
2790万
2014年5月31日 -9.97%
2512万
2015年5月31日 -9.79%
2266万
2016年5月31日 +999.99%
2億6470万
2017年5月31日 -3.93%
2億5428万
2018年5月31日 -3.12%
2億4634万
2019年5月31日 -4.4%
2億3551万
2020年5月31日 -4.81%
2億2418万
2021年5月31日 -4.54%
2億1400万
2022年5月31日 -4.05%
2億534万
2023年5月31日 -3.75%
1億9763万
2024年5月31日 -2.71%
1億9227万
2025年5月31日 -4.78%
1億8308万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「メンテナンス事業」は、主に空調機器、厨房機器、電気設備及び給排水衛生設備等のあらゆる設備のメンテナンスを行っております。
「建設関連製品サービス事業」は、主に各種建物を対象とした金属製ドア・シャッター・サッシの製造及び販売、取付工事を行っております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
2025/08/29 15:32
#2 事業の内容
1.吸収式冷温水機
ビルなどの大きな建物の冷暖房を行う機械で、冷媒にフロンガスではなく水を使用しているため環境性に優れており、熱源については他の機械が排出した熱を使用することもできます。
2.インバータ化工事
2025/08/29 15:32
#3 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2025/08/29 15:32
#4 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
2.定期メンテナンスによる事前修理、突発的な緊急修理等
3.設備機器の更新工事、建物設備の設置工事等
当連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)
2025/08/29 15:32
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日)当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日)
建物及び構築物0千円-千円
機械装置及び運搬具3261
2025/08/29 15:32
#6 報告セグメントの概要(連結)
「メンテナンス事業」は、主に空調機器、厨房機器、電気設備及び給排水衛生設備等のあらゆる設備のメンテナンスを行っております。
「建設関連製品サービス事業」は、主に各種建物を対象とした金属製ドア・シャッター・サッシの製造及び販売、取付工事を行っております。
2025/08/29 15:32
#7 担保に供している資産の注記(連結)
(1)担保に供している資産
前連結会計年度(2024年5月31日)当連結会計年度(2025年5月31日)
建物89,915千円84,812千円
土地204,022204,022
(2)担保に係る債務
2025/08/29 15:32
#8 株式の保有状況(連結)
特定投資株式
銘柄当事業年度前事業年度保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由当社の株式の保有の有無
株式数(株)株式数(株)
貸借対照表計上額(千円)貸借対照表計上額(千円)
住友不動産㈱24,10024,100同社株式は、当該会社が管理する建物に係る設備機器の保守に関する取引関係の維持・強化を目的として株式を保有しております。同社株式については、保有目的が適切か、保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているかを精査し、保有の適否を取締役会等で検証しております。但し、定量的な効果及び保有の適否の検証結果については、取引関係に与える影響を鑑みて開示を控えさせていただきます。
133,875118,162
みなし保有株式
該当はありません。
2025/08/29 15:32
#9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
また、2022年7月11日付で公表した新中期経営計画(2023年5月期~2025年5月期)では、2030年の目指す姿として「安心・快適な空間のインフラを技術・データ・ITでプロデュース(クリエイト)する会社」を掲げた上で、2023年5月期からの3年間を収益基盤強化期と位置付けてまいりました。中期経営計画では、当社の提供するトータルメンテナンスサービス、環境ソリューションサービス及びメンテナンスサービスで保有する技術を、より広く、より深く、深化(進化)していくことが、当社のMISSIONである「空間インフラのもっと快適、ずっと安心な空間を提供すること」に繋がると考え、中期経営計画の最終年度である今期も、サービス拡充とさらなる領域拡大に注力してまいりました。
このような環境下において、当社グループは、長年培ってきたサービスエンジニアの技術力、ノウハウ、組織力を核にし、お客様の保有する建物の設備の修理や保全メンテナンスを広エリアで一括アウトソーシングしていただくトータルメンテナンスサービスや、データ分析に裏付けられた予防保全、省エネ設備更新等の事業拡大に注力してまいりました。また、これらと合わせて、当社保有の研修センターにおいて、実際に修理や導入される機器を用いた研修・指導を通し、社内のメンテナンスエンジニアが設備・設計やメンテナンス等のサービスを一貫して提供する多能工化の推進や新入社員の早期育成に取り組んでおります。
この結果、当連結会計年度の財政状態及び経営成績は以下のとおりとなりました。
2025/08/29 15:32
#10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/08/29 15:32

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