訂正有価証券報告書-第17期(平成26年5月1日-平成27年4月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 2年～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
ソフトウェア 3年～5年
(3)繰延資産の処理方法
株式交付費
株式交付後3年間で定額法により償却する方法を採用しております。