有価証券報告書-第18期(平成27年5月1日-平成28年4月30日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
(1)前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取補償金」は、営業外収益
の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた
1,272千円は「受取補償金」650千円、「その他」622千円として組み替えております。
(2)前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「株式交付費償却」は、営業外
費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた
1,209千円は「株式交付費償却」338千円、「その他」871千円として組み替えております。
(連結損益計算書)
(1)前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に含めていた「受取補償金」は、営業外収益
の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「その他」に表示していた
1,272千円は「受取補償金」650千円、「その他」622千円として組み替えております。
(2)前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「株式交付費償却」は、営業外
費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた
1,209千円は「株式交付費償却」338千円、「その他」871千円として組み替えております。