訂正有価証券報告書-第10期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
商標権 10年
ソフトウェア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)