有価証券報告書-第12期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(1)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年
工具、器具及び備品 6年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な償却年数は次のとおりであります。
商標権 10年
ソフトウエア(自社利用分) 5年(社内における利用可能期間)