中村超硬(6166)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2億219万
- 2014年12月31日 +43.42%
- 2億8999万
- 2015年3月31日 -2.9%
- 2億8157万
- 2015年6月30日 +14.41%
- 3億2214万
- 2015年9月30日 +25.71%
- 4億495万
- 2015年12月31日 +0.41%
- 4億660万
- 2016年3月31日 -44.03%
- 2億2759万
- 2016年6月30日 +14.16%
- 2億5981万
- 2016年9月30日 +29.98%
- 3億3769万
- 2016年12月31日 -34.56%
- 2億2098万
- 2017年3月31日 +35.28%
- 2億9895万
- 2017年6月30日 +6.09%
- 3億1716万
- 2017年9月30日 -14.54%
- 2億7103万
- 2017年12月31日 +12.1%
- 3億382万
- 2018年3月31日 +20.08%
- 3億6482万
- 2018年6月30日 -4.54%
- 3億4825万
- 2018年9月30日 +4.94%
- 3億6546万
- 2018年12月31日 -6.72%
- 3億4089万
- 2019年3月31日 -10.08%
- 3億652万
- 2019年6月30日 +3.24%
- 3億1645万
- 2019年9月30日 +3.41%
- 3億2724万
- 2019年12月31日 -9.52%
- 2億9607万
- 2020年3月31日 -36.25%
- 1億8875万
- 2020年6月30日 +92.07%
- 3億6252万
- 2020年9月30日 +23.83%
- 4億4890万
- 2020年12月31日 +16.18%
- 5億2152万
- 2021年3月31日 +0.54%
- 5億2436万
- 2021年6月30日 -16.74%
- 4億3657万
- 2021年9月30日 -16.79%
- 3億6327万
- 2021年12月31日 -2.82%
- 3億5302万
- 2022年3月31日 +1.19%
- 3億5721万
- 2022年6月30日 -4.4%
- 3億4149万
- 2022年9月30日 +4.39%
- 3億5649万
- 2022年12月31日 -2.64%
- 3億4707万
- 2023年3月31日 +11.13%
- 3億8572万
- 2023年6月30日 +6.43%
- 4億1051万
- 2023年9月30日 +37.19%
- 5億6319万
- 2023年12月31日 +0.65%
- 5億6683万
- 2024年3月31日 -16.14%
- 4億7532万
- 2024年6月30日 -7.85%
- 4億3802万
- 2024年9月30日 +12.46%
- 4億9260万
- 2024年12月31日 +3.8%
- 5億1129万
- 2025年3月31日 +20.04%
- 6億1377万
- 2025年6月30日 -30.51%
- 4億2651万
- 2025年9月30日 +0.9%
- 4億3034万
- 2025年12月31日 -28.46%
- 3億787万
- 2026年3月31日 -83.25%
- 5155万
個別
- 2014年3月31日
- 1億4578万
- 2015年3月31日 -10.49%
- 1億3048万
- 2016年3月31日 -18.19%
- 1億674万
- 2017年3月31日 +54.74%
- 1億6518万
- 2018年3月31日 +12.22%
- 1億8537万
- 2019年3月31日 -60.23%
- 7371万
- 2020年3月31日 -35.88%
- 4727万
- 2021年3月31日 -6.48%
- 4421万
- 2022年3月31日 +10.85%
- 4900万
- 2023年3月31日 +115.29%
- 1億550万
- 2024年3月31日 -63.61%
- 3839万
- 2025年3月31日 +43.28%
- 5501万
- 2026年3月31日 -6.28%
- 5155万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
a.市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
a.商品、製品及び原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b.仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c.貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/29 15:46 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況2026/06/29 15:46
総資産は前連結会計年度末に比べ3,644百万円減少し1,711百万円となりました。これは、当社連結子会社である日本ノズル株式会社の全株式売却による連結除外により、機械装置及び運搬具が1,252百万円、建物及び構築物が826百万円、仕掛品が562百万円、土地が481百万円、現金及び預金が225百万円、受取手形及び売掛金が106百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。
負債は前連結会計年度末に比べ3,922百万円減少し612百万円となりました。これは、当社連結子会社である日本ノズル株式会社の全株式売却による連結除外及びシンジケートローン返済により、短期借入金が2,040百万円、1年内返済予定の長期借入金が512百万円、繰延税金負債が491百万円、長期借入金が279百万円、契約負債252百万円、前受金が186百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- b.仕掛品2026/06/29 15:46
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c.貯蔵品 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ②仕掛品2026/06/29 15:46
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
③貯蔵品