中村超硬(6166)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 2億219万
- 2014年12月31日 +43.42%
- 2億8999万
- 2015年3月31日 -2.9%
- 2億8157万
- 2015年6月30日 +14.41%
- 3億2214万
- 2015年9月30日 +25.71%
- 4億495万
- 2015年12月31日 +0.41%
- 4億660万
- 2016年3月31日 -44.03%
- 2億2759万
- 2016年6月30日 +14.16%
- 2億5981万
- 2016年9月30日 +29.98%
- 3億3769万
- 2016年12月31日 -34.56%
- 2億2098万
- 2017年3月31日 +35.28%
- 2億9895万
- 2017年6月30日 +6.09%
- 3億1716万
- 2017年9月30日 -14.54%
- 2億7103万
- 2017年12月31日 +12.1%
- 3億382万
- 2018年3月31日 +20.08%
- 3億6482万
- 2018年6月30日 -4.54%
- 3億4825万
- 2018年9月30日 +4.94%
- 3億6546万
- 2018年12月31日 -6.72%
- 3億4089万
- 2019年3月31日 -10.08%
- 3億652万
- 2019年6月30日 +3.24%
- 3億1645万
- 2019年9月30日 +3.41%
- 3億2724万
- 2019年12月31日 -9.52%
- 2億9607万
- 2020年3月31日 -36.25%
- 1億8875万
- 2020年6月30日 +92.07%
- 3億6252万
- 2020年9月30日 +23.83%
- 4億4890万
- 2020年12月31日 +16.18%
- 5億2152万
- 2021年3月31日 +0.54%
- 5億2436万
- 2021年6月30日 -16.74%
- 4億3657万
- 2021年9月30日 -16.79%
- 3億6327万
- 2021年12月31日 -2.82%
- 3億5302万
- 2022年3月31日 +1.19%
- 3億5721万
- 2022年6月30日 -4.4%
- 3億4149万
- 2022年9月30日 +4.39%
- 3億5649万
- 2022年12月31日 -2.64%
- 3億4707万
- 2023年3月31日 +11.13%
- 3億8572万
- 2023年6月30日 +6.43%
- 4億1051万
- 2023年9月30日 +37.19%
- 5億6319万
- 2023年12月31日 +0.65%
- 5億6683万
- 2024年3月31日 -16.14%
- 4億7532万
- 2024年6月30日 -7.85%
- 4億3802万
- 2024年9月30日 +12.46%
- 4億9260万
- 2024年12月31日 +3.8%
- 5億1129万
- 2025年3月31日 +20.04%
- 6億1377万
- 2025年6月30日 -30.51%
- 4億2651万
- 2025年9月30日 +0.9%
- 4億3034万
- 2025年12月31日 -28.46%
- 3億787万
個別
- 2014年3月31日
- 1億4578万
- 2015年3月31日 -10.49%
- 1億3048万
- 2016年3月31日 -18.19%
- 1億674万
- 2017年3月31日 +54.74%
- 1億6518万
- 2018年3月31日 +12.22%
- 1億8537万
- 2019年3月31日 -60.23%
- 7371万
- 2020年3月31日 -35.88%
- 4727万
- 2021年3月31日 -6.48%
- 4421万
- 2022年3月31日 +10.85%
- 4900万
- 2023年3月31日 +115.29%
- 1億550万
- 2024年3月31日 -63.61%
- 3839万
- 2025年3月31日 +43.28%
- 5501万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
a.市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
b.市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
a.商品、製品及び原材料
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b.仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c.貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/27 15:48 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況2025/06/27 15:48
総資産は前連結会計年度末に比べ648百万円減少し5,355百万円となりました。これは、仕掛品が138百万円増加したものの、その他流動資産のうち未収消費税が212百万円減少、現金及び預金が186百万円減少、機械装置及び運搬具が130百万円減少、商品及び製品が114百万円減少したこと等によるものであります。
負債は前連結会計年度末に比べ613百万円減少し4,535百万円となりました。これは、1年内返済予定の長期借入金が279百万円増加したものの、長期借入金が512百万円減少、電子記録債務が151百万円減少、契約負債が88百万円減少したこと等によるものであります。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- b.仕掛品2025/06/27 15:48
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
c.貯蔵品 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ②仕掛品2025/06/27 15:48
個別法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)ただし、仕掛品の一部は総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
③貯蔵品