エネルギー関連事業では、設備更新が計画的に実施される既設プラントの更新需要の獲得に注力することで事業の安定化を図りつつ、新規プラント建設に係る需要についても積極的な営業活動に取り組んでおります。また、当社グループが競争優位性を持つプロセス以外の製品群の取り扱いの拡大、コスト競争力の強化や地政学的なリスクも視野に入れた製造拠点の最適化を進めることで、受注機会の拡大、収益力の強化を目指しております。
このような取り組みの中、受注済み案件の製造・工事が予定どおり進捗し、当中間連結会計期間の売上高は3,604,738千円(前年同期比2.4%増)となりました。営業利益は、前年同中間期では、エネルギー関連事業において海上輸送費がコロナ禍で想定した予算よりも下落したことによる利益押し上げや、顧客事情による採算性の高い即納案件があったことで高い営業利益率を確保しましたが、当中間期においては従業員のエンゲージメント向上のため前期末に割当を実施した従業員向け株式報酬の費用化による人件費増加等の影響もあり、494,203千円(前年同期比17.0%減)となりました。経常利益は512,668千円(前年同期比20.5%減)、親会社株主に帰属する中間純利益は336,565千円(前年同期比22.3%減)となりました。
セグメント別の状況は、以下のとおりです。
2025/02/13 9:31